「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」がアニメ映画の世界興行収入歴代2位となった。一度でもマリオのゲームで遊んでいたことがある方にはおススメの映画で、心の中にあるPLAYFUL(遊び心たっぷり)の核の一つであることを再認識することができた。
祖母の視線を背中に受けながらマリオの冒険を進めていた平成という時代。日本の冒険はどのような内容であったのか気になり日本経済の視点で変化を浮き彫りにした『平成経済20年史(紺谷典子)』を用いて平成の日本経済を振り返りたい。
内閣府のレポートによると一人当たりの実質賃金が過去30年間にわたりおおむね横ばいとある。文化や歴史、性質が異なるため安易な他国との比較は不要であるが世界の動向を知ることで日本の現在地を知るには役立つ。過去30年とは平成そのものであり振り返るに値する。
昭和の時代は所得は伸び続け、高度経済成長期はもちろん、安定成長期に入っても主要国に勝るとも劣らない成長を達成してきた。
世界のGDPに占める日本の割合も1980年に9.8%、1995年には17.6%だったものが、2010年には8.5%と10%を割り、2020年には5.3%、2040年には3.8%と低下が予想されている。
GDPは2000年の2位を最後に落ち続け2006年には18位となった。この期間は小泉内閣時代と重なる(2001年-2006年)。なぜこんなことになったのだろう。
「細川改革」「橋本改革」「小泉改革」。平成は「改革」に明け暮れたようだ。
その対象も多岐にわたり政治、行政、財政構造、年金、医療保険など改革が進んだ。
辞書で改革とは制度などを改め変えることとある。なかにはよりよいものにすることとある。
1993年に誕生した細川内閣は1994年2月夜中の1時に緊急会見が行われ、3%の税率を7%に上げる構想を表明した。消費税を撤廃して国民福祉税に変えるという増税であった。
与党内の根回しがなく大蔵省のシナリオを丸吞みにしたため7%に根拠はなく国民が反応して支持率は急落した。
1年も持たなかった細川政権がやったこととは「政治改革」と呼んで小選挙区制を導入により既存議員に有利になる地盤強化を図った。また「ミニマム・アクセス」と呼ばれる最低輸入量を決めるもので需要に一定割合を輸入するという協定を受け入れた。これは日本の農作物自由化に大きく道を開き、農業衰退に拍車をかけた。人口増加による食糧危機が予想されていたにも関わず工業製品輸出拡大の交渉に用いられた。
息の詰まる展開に箸休めになるかと生成系AIに「令和5年 日本経済」と入力したところ以下の回答があった。
2023年の日本経済は、緩やかな回復が続く見通しです。内需は、個人消費や設備投資が引き続き堅調に推移する見込みです。また、輸出は、円安の影響で持ち直す見通しです。
AIが見た未来をぼんやり眺めながら引き続き次のステージに進みたい。
